CAREER INTERVIEW

□入社1年目〜（1999年～2001年）

輸出用 中型車両の設計

自動車の配管設計を担当しました。配管は、自動車の中の様々なコンポーネント（部品）をつなぐ血管のようなもの。入社して最初の業務で、車体全体に関わる配管の設計に取り組むことで、車両のレイアウトや性能について、幅広く理解を深めることができました。また、工場とオフィスを往復しながら設計を試行錯誤する中で、バラバラの部品が設計を経て工場で一台の車両として完成する工程を学ぶことができました。

□入社3年目〜（2001年～2003年）

アメリカ向け 小型車両の設計

約３年間、アメリカで生産する小型車両に携わりました。これまで日本で設計・生産していましたが、生産拠点がアメリカに変わることで、ラインのスピードに合わせた設計や、性能に振り切った設計にシフトチェンジするなど、工場によって求められる設計や考え方の違いを学びました。また、日本とアメリカで業務を上手く連携させるために、コミュニケーションや“つながり”をすごく意識し始めた期間でもあります。

□入社5年目〜（2003年～2006年）

ISUZUオーストラリア（IAL）駐在
小型～大型車両の商品企画

オーストラリアに３年間赴任し、商品企画の業務に携わりました。現地では30年以上、小型トラックでシェアNo.1を獲得しており、ISUZUの知名度の高さに驚いたほどです。オーストラリアは藤沢工場で生産した車両をオーストラリアで販売するという体制だったため、私のミッションは現地のニーズを把握し、日本の商品企画に的確に伝達することでした。日本ではお客様と接する機会がなかったため、営業担当と一緒にディーラーや架装メーカーに行き、意見を聞く経験はとても新鮮でした。マーケティングだけではなく、不具合の対応や営業の役割を担うこともあり、海外での知見を深めることができました。

□入社8年目〜（2006年～2012年）

インドネシア向け中型車両の商品企画・車両設計業務

インドネシアへの新規参入プロジェクトのメンバーとして、市場調査から車型提案、開発まで一連の開発工程に携わりました。インドネシアでは積載量など想定以上に激しい使われ方をしており、“壊れてもすぐ直せば良い”という文化に驚きました。日本人が当たり前に期待することと、海外の人が求めていることが同じではなく、新興国向けに最適な車とは何かを深く意識するようになり、自分の中にあった固定観念が良い意味で壊れた経験でした。

□入社14年目〜（2012年～2014年）

IAMI （ISUZUアストラモーター インドネシア）駐在

IAMIは現地で開発から生産まで行っている会社です。現地向けの新しい車型を立ち上げるためには、現地会社でプロジェクトを推進する必要があります。文化や生活様式の違いを肌で感じながら、根本の考え方や判断基準が違う環境で取り組むことで日々鍛えられました。

□入社16年目〜（2014年～2017年）

タイ IGCE駐在
新興国向け商品企画・車両設計業務

IGCEは、新興国向け商用車の商品・開発のために2014年に発足した会社です。初期メンバーとして参加し、タイを拠点にアジアやアフリカの様々な国に足を運び、海外市場について知見を深めました。マネージャーという立場で外国人スタッフの教育や人事評価にも携わり、それぞれの文化を尊重しながら共に仕事をするチームとしてまとめあげる経験になりました。

□入社18年目〜（2017年～2022年）

先進国向け小型車両の商品企画・車両設計業務

これまで壊れるか壊れないかをせめぎ合うような新興国向けの企画をしていたのから一転、最新の法規制を遵守する先進国向けの開発に携わっています。排ガス削減といった環境性能を高めながら燃費を上げていかなければならない難しさに直面しています。また、これまでの経験から、国ごとにカラーを変えながらいかにお客様に求められる車両を開発していくのか、その適応力が問われていると感じます。担当の国、求められる性能は違いますが、やはり根本にある“ニーズに応える”という部分を大切に取り組んでいます。

□入社23年目〜（2023年～現在）

７代目エルフのBEV開発から全ラインナップの電動化への商品企画設計業務

エルフフルモデルチェンジに向け、EVエルフの商品企画・設計部のチーフエンジニアとしてＥＶ開発を統括し量産化を果たしました。2023年4月からは、新設されたカーボンニュートラル（以下CN）商品開発に特化したCN戦略部門でCN商品企画設計部部長となりました。担当する範囲もエルフから全ラインナップへと大きく広がりました。新領域での業務も増え、日々仲間と共創しています。これまでの法規制やお客様の要望・課題に応える車づくりから、これからはCN社会を実現するための車づくり・利用環境づくりを行っていく事が大きな変化点です。CNに貢献する技術はさまざまで、いすゞはさまざまな選択肢を検討しています。世間のいすゞに対する期待値が高まっている中、日本の商用車リーダーとして個社にとらわれず、社会に対してどのように対応するのかを示さなければいけないと考えています。